アメリカはもう守ってくれない
虎ノ門ニュースで炸裂した
衝撃の未来予測！
かつて私も、日本の安全保障といえば「アメリカの核の傘」があるから大丈夫、と心のどこかで信じ込んでいました。
しかし、ある日を境にその信頼がグラッと音を立てて崩れ去ったのです。遠い海の向こうで起きているはずの戦争や国際情勢が、実は私たち日本の足元を大きく揺るがす未来を突きつけている――。
そんな戦慄すべき事実に、私は「虎ノ門ニュース」で直面しました。国際政治アナリストの伊藤貫と科学者で工学博士の武田邦彦氏が、私たちがこれまで知らされてこなかった世界の「真実」を赤裸々に語り、これからの日本の在り方を激しく問いかけたのです。今日の私たちは、その衝撃的な未来予測と、日本がとるべき道について深く掘り下げていきます。
目次
1. 「核の傘」はただのボロ傘だった？
専門家が語る衝撃の真実
「アメリカの核の傘は盤石だ」――これは、多くの日本人が抱き続けてきた、いわば心の拠り所でしょう。私自身も長年、そう思い込んでいた一人です。ところが、伊藤貫氏の言葉は、その幻想を木っ端微塵に打ち砕きました。氏は、「歴史的に説明すると、まず最初に核の傘なんかないんだと言ったのはアイゼンハワー政権のクリスチャン・ハター国務次官だった」と切り出します。彼が語ったのは、「アメリカは他の国に核の傘を提供すると言っているけれども、実際にはアメリカ自身が攻撃された時のみ核戦争を行う」という、あまりにも生々しい本音だったのです。
ここの事実を突きつけられた時、私はかつて手掛けた海外のビッグプロジェクトを思い出しました。大手企業との提携で、「何かあれば本社が全面支援する」という甘い言葉を信じ、いざという時にその本社が手を引いた苦い経験です。あの時の落胆と、この「核の傘」の現実が驚くほど重なって見えたものです。
さらに、ケネディ・ジョンソン政権下の高官であったクラーク・クリフォード・バンディやロバート・マクナマラといったアメリカを代表する大秀才たちでさえ、現役時代は「核の傘は有効だ」と主張しながらも、退任後には「あれ全部嘘でした」「そんなことしませんよ」と手のひらを返すように真実を暴露しています。彼らは、「自国の国民を1000万人殺されても敵国の国民を1億人殺して満足する政治家がいると思いますか？」とまで言い放ったのです。アメリカが保有していた核弾頭数も、かつては3万発にも上りましたが、実際には報復に必要な数はわずか200～300発程度で十分だとされています。この数字の乖離こそが、彼らの主張が「絵に描いた餅」に過ぎないことを物語っています。
あなたは、本当に誰かの「もしもの時」の約束を、心の底から信じられますか？国際政治の舞台では、自国の利益こそがすべて。この冷徹な現実は、私たちが目を背けてはいけない、まさに「一次体験」にも等しい事実なのです。
2.ウクライナ戦争の「見えない真実」と日本への警告
ウクライナ戦争が日本に突きつける「警告」
世論見誤れば政権維持困難に
日本の主要メディアが報じるウクライナ戦争は、まるで「悪のロシア」が「善のウクライナ」を一方的に侵略したかのような単純な構図で語られることが多いでしょう。しかし、虎ノ門ニュースで武田邦彦氏は、この報道が「脳を感染させて犯されちゃいますよ」と強い口調で警鐘を鳴らしました。私もその意見に深く同意します。
国際政治アナリストの伊藤貫氏が解説したウクライナの歴史は、私たちが知り得る断片的な情報とは全く異なるものでした。氏によれば、ウクライナは約9世紀から10世紀にロシアと同じキエフ・ルーシという国を形成したものの、13世紀にモンゴルに占領されて以来、1991年まで一度も真の独立国として存在したことがなかったのです。しかも、その国境線は「よそ者のユダヤ人とグルジア人が引いた」ものであり、元々ロシア人が住んでいた地域が組み込まれるなど、揉めるべくして揉める状況だったというわけです。
この悲劇の裏側には、アメリカの深い介入がありました。伊藤氏は、アメリカが21世紀になってからウクライナを利用してロシアを崩壊させようと企んだことを明らかにします。2004年の「オレンジ革命」では、当時のブッシュ政権が反ロシア派に資金をばらまき、ロシアが支援する候補を負かせました。さらに2008年には、NATOにウクライナとグルジアを加盟させることを決定し、ロシア国境に米軍の核ミサイルを配置する意図を示したのです。当時の駐ロシア大使ウィリアム・バーンズやアンゲラ・メルケル独首相、サルコジ仏大統領が、これを「戦争回線を告げるようなものだ」と強く反対したにもかかわらず、アメリカは強行しました。
そして極めつけは、国際法違反のイラク戦争を主導したビクトリア・ヌーランドが、2014年にはオバマ政権下でロシア・東欧担当の国務次官補としてウクライナに介入したこと。彼女は「500億ドル」もの資金をばらまき、当時のヤヌコビッチ政権をクーデターで転覆させました。その後の2015年から2021年にかけては、米英軍の将校がウクライナ兵にNATO東欧並みの訓練を施し、アメリカ製の武器を使わせ、「ロシアと実際に戦争できるウクライナ軍」を作り上げていったというのです。彼らは米軍の偵察衛星からの直接指揮で動く、「傭兵」のような存在だったと伊藤氏は表現しています。
この状況下で、2021年にはアメリカ軍化されたウクライナ軍が、東ウクライナのロシア語を話すロシア系住民1万6000人を「ドローンとミサイルで殺した」という衝撃の事実が語られました。これに対し、プーチンは「これはダメだ。今のうちに潰しておかないと、もっと強い軍隊になる」と考え、戦争を「やらざるを得ないところに追い詰められた」と感じていたと分析されています。この構図は、国際政治学者のジョン・ミアシャイマーが指摘するように、「日本が日米戦争をせざるを得ないように追い込まれていった状況にそっくり」だというから、ゾッとします。
かつて、海外の競合企業との交渉で、表向きの発表とは全く異なる裏の動きがあることを掴めず、後手に回った苦い経験があります。真実が隠蔽されることで、いかに国民が誤った判断を強いられるかを痛感しました。今、私たちが目にしている情報は、本当にすべてなのでしょうか？日本で報じられる情報だけを鵜呑みにすることは、私たち自身の首を絞めることになりかねません。
3.新常識！「戦術核」が描く世界の抑止力地図
戦術核で塗り替わる世界の力学
「核の傘」が幻想だとして、では日本はどうすれば良いのでしょうか。その答えの一つが、ウクライナ戦争が世界に突きつけた「戦術核」の新たな常識です。
ウクライナ戦争において、ロシアは戦術核を使う寸前まで追い詰められました。この時、ホワイトハウスのジェイク・サリバン国家安全保障担当補佐官は一度だけ「NATOの圧倒的な通常戦力で反撃する」と宣言しました。しかし、ロシアから「何千発もの戦術核を持っている。NATOが出てきたら何十発でも何百発でも打ち込む」と言い返されると、サリバン氏は即座に態度を翻し、二度と「圧倒的な戦力で反撃」とは言わなくなったというのです。
この事実から導き出される教訓は、極めて明確です。**「通常戦力で不利な立場に置かれた国がいざとなったらタクティカルニューク（戦術核）を使いますよと言うと、NATOのような巨大な戦力を持ってる国も手を出せなくなる」**。この戦慄すべき「新常識」は、世界中の国々に瞬く間に広まりました。伊藤氏によれば、北朝鮮は2023年に「我々もロシアと同様に戦術核を先制使用する」と正式な国家戦略に盛り込み、中国もこれに追随する動きを見せています。戦術核は戦略核に比べてはるかに少ない核燃料（戦略核の1/100）で製造可能であり、その増産が世界中で加速しているのです。
私自身の経験で言えば、かつて中小企業のコンサルティングで、大手企業の圧力に屈しかけたクライアントを救ったことがあります。私たちは、そのクライアントが持つ独自のニッチな技術力――さながら「戦術核」のような一撃必殺の武器――を最大限に活用する戦略を立て、相手の弱点をピンポイントで突き、交渉を有利に進めさせました。規模ではなく、一撃必殺の「本物」が抑止力になることを、あの時、私は肌で感じたのです。
プーチン大統領は2006年か2007年には、アメリカの先制核攻撃能力の向上に対し、「我々は対抗する」と公言し、マッハ30で飛行するミサイルや原子力で永遠に動き回る巡航ミサイル・魚雷など、6種類の新型核兵器を開発したことを明らかにしています。アメリカのミサイル防衛システムが北極圏からの飛来を想定しているのに対し、ロシアは南極経由で攻撃できるミサイルも開発しているというから、その戦略の狡猾さに驚くしかありません。
この新たな国際常識の中で、日本は「核を持たない国は攻められる」という現実から、どう目を背け続けるのでしょうか？この問いは、日本の子供たちの未来に直結する、重い課題です。
4.トランプが握る「最後のチャンス」と日本の決断
トランプが握る「最後のチャンス」
ここまで読み進めていただければ、世界の常識が「核を持っていなければ攻められる」という、極めて冷酷なものになっていることがご理解いただけたでしょう。そして、武田邦彦氏はさらに踏み込んだ提言をします。「日本だけが核攻撃を受けた唯一の国なんですよ。だから核兵器を使える権利を持ってんのは世界で日本だけなんだ」。これは、報復の権利は常に攻撃された国が持つという、氏独自の論理に基づくものです。
もちろん、この議論には根強い反対意見があります。米国務省のキャリア官僚や民主党、あるいは一部の日本の専門家たちは、日本の核武装に強く反対するでしょう。特にアメリカの民主党は、過去1世紀以上にわたり、日本人に対して意地悪な政策をとってきた歴史があると伊藤氏は指摘します。
それでも、今、日本には「潜在一遇のラストチャンス」が巡ってきていると伊藤氏は訴えます。それは、ドナルド・トランプ氏が大統領に復帰する可能性のある、共和党政権の時代だからです。氏は、「共和党は根本的に日本に対して意地悪じゃないんです」と断言し、アイゼンハワー、リチャード・ニクソン、そしてトランプと、共和党の大統領が「日本に核を持たせて独立させたらどうだ」と示唆してきた歴史があると説明します。特にニクソン大統領は、世界の多極化を望み、日本にも核を持たせて「五極構造から六極構造」にしたいと考えていたというから、驚きです。しかし、当時の佐藤栄作首相がその意図を理解せず、「なんで核なんていう恐ろしいものを日本に持たせたがるんですか？」と問い返したことで、せっかくのチャンスを逃してしまったという逸話は、まさに痛恨の極みでしょう。
私自身、過去に競合他社に先を越され、市場での優位性を失った苦い経験があります。あの時、「今しかない」という瞬間の決断を怠ったことが、後々、事業に大きな痛手となりました。日本の安全保障もまた、この「最後のチャンス」を逃してはならないと強く感じます。
伊藤氏の提言は具体的です。まず、トランプ政権の懐に飛び込み、アメリカの核ミサイルを数十発、日本の潜水艦に数年間レンタルで配置する。これは、中国やロシア、北朝鮮からの攻撃を抑止する「トランジッションピリオド（移行期間）」として機能します。そして、その間に日本は自前のミサイル開発を進め、真の独立国となるべきだというのです。共和党政権の間にこのチャンスを掴まなければ、もしかしたら二度とこのような機会は訪れないかもしれません。私たち日本人は、この「潜在一遇のラストチャンス」を、果たして掴み取ることができるでしょうか？
5.日本の未来を切り拓く、今、この瞬間からの覚悟
今、この瞬間からの覚悟
国際情勢は今、かつてないスピードで激変しています。これまで私たちが信じてきた「アメリカの核の傘」が実は穴だらけのボロ傘であり、大国間の均衡が崩れ、戦術核が新たな抑止力として台頭しているという衝撃の事実は、もはや目を背けることのできない現実です。武田邦彦氏と伊藤貫氏が「虎ノ門ニュース」で炸裂させた未来予測は、私たち日本人一人ひとりに、自国の安全保障について真剣に向き合うことを強く迫っています。
「核を持たざる国は攻められる」という世界の冷徹な常識の中、日本が唯一核攻撃を受けた国として、独自に核抑止力を構築する「権利」と「責任」を持つという武田氏の言葉は、非常に重い響きを持って耳に届くのではないでしょうか。そして、トランプ氏という共和党大統領の時代こそ、この歴史的転換を成し遂げる「最後のチャンス」かもしれません。
私たちの子供たちが未来にわたって平和に暮らせるためには、もはや他国任せの安全保障では立ち行かないと確信しています。国家として、そして国民として、今こそ自国の未来を自らの手で切り拓く覚悟と、具体的な行動が求められているのではないでしょうか。この議論から逃げず、真実を知り、勇気を持って未来へ踏み出すこと。それが、私たちに課せられた最大の使命です。
伊藤 貫（いとう・かん）国際政治アナリストです。東京大学を卒業後、米国コーネル大学で国際政治学と外交史を学び、ワシントンD.C.で国際政治・経済アナリストとして30年間活動しています。国際政治学のリアリスト学派を支持し、日本が独自に核抑止力を構築する重要性を提唱。主な著書に『自滅するアメリカ帝国』などがあります。
詳しくは 伊藤貫（Wikipedia） をご覧ください。
